退職プログラムの確認〜人事部長へのメール-2020年3月2日

弁護士のアドバイスにしたがって、不明な事項を人事部長にメールした。ポイントは会社の正式な回答として返信をもらうこと。要約すると

１、社内公募を参照して異動を検討する期間中に求職活動をしてもいいか

２、もし社内異動検討期間中にオファーをもらった場合問題ないか

３、社内公募に際して希望するポジションがない場合、応募しなくてもいいか？

である。

早期退職プログラムに応募するには、社内異動プログラムを経るアリバイづくりのプログラムがあるからだ。

きちんと誰あての質問なのか、それが会社としての回答なのかをきちんとメールで書面で言質をとる必要がある。それが弁護士のアドバイスだった。

メールを送った翌日、人事部長からメールで回答があった。

上記、質問についてはOKだった。

ただしポイントは弁護士の助言にしたがってという文言をいれることだと思う。とりあえず、双方の交渉はうまくいった。ほっと心をなでおろていた。

この日　深夜、ヘッドハンターからメールがあった。

「日本支社社長から、アジア本社の面接試験をうけてほしいと連絡があった」と暗く沈んでいた心にメラメラと火が着いていた。